浴槽の交換には多額の費用がかかりますが、国の施策や各自治体が実施している助成金・補助金制度を賢く利用することで、その負担を大幅に軽減できる可能性があることをご存じでしょうか。多くの人が見落としがちなのが、介護保険制度を利用した住宅改修費の支給です。同居している家族に要介護や要支援の認定を受けている人がいる場合、浴槽の交換が「身体機能の低下を補うための改修」と認められれば、一定の限度額内で工事費用の大部分が支給されることがあります。例えば、深すぎてまたぎにくい浴槽を、安全な高さの浅型浴槽に交換する作業などがこれに該当します。また、省エネ性能を高めるためのリフォームも、国が推奨しているため補助金の対象になりやすい項目です。高断熱浴槽への交換は、二重窓の設置や給湯器の更新などと組み合わせることで、エコホーム支援事業などの大規模な補助金制度を利用できる場合があります。こうした制度は、年度ごとに内容が変わったり、予算が上限に達し次第終了してしまったりするため、工事を検討し始めた段階で最新の情報を収集することが極めて重要です。さらに、特定の地域によっては、地元の業者を利用してリフォームを行う場合に、地域経済活性化を目的とした独自の助成金を出している自治体もあります。これらの制度を利用するための条件として、工事前に申請を行う必要があることや、指定された資格を持つ業者が施工することなどが定められているケースが多いため、事前の確認が不可欠です。自分で調べるのが難しい場合は、地域の補助金制度に詳しいリフォーム業者に相談するのも一つの手です。彼らは申請手続きに慣れていることが多く、どのような工事を組み合わせれば最も多くの補助を受けられるかといったアドバイスをしてくれるでしょう。制度を最大限に活用し、浮いた予算で浴槽のグレードを上げたり、浴室暖房機を追加したりすることで、当初の予算内でワンランク上の快適な浴室空間を手に入れることも夢ではありません。
自治体の助成金を活用して浴槽交換の負担を減らす